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このホームページは科学研究費基盤研究（A）「商品化する日本の農村空間に関する人文地理学的研究」（研究代表者：田林 明）の研究成果を公開するものです。
研究目的
本研究は，農村空間の商品化がどのような形で，どのようなプロセスで進行しており，さらにそれが農村空間をどのように再構築しているのかを，日本を対象に地域的に整理・分析しようというものである。本研究は大きく分けて３つの部分からなりたっている。第1は，現代の農村空間を捉えるための地理学における概念的・方法論的検討である。第2には全国を視野に入れた系統的な課題の解明である。第３にはぞれぞれの研究者が分担する地方におけるフィールドで
の実証的研究である。
具体的な研究目的として，以下の4点にまとめることができる。
１）ポスト生産主義下の農村空間の地理学的分析の概念と研究方法の明確化
日本及び海外におけるポスト生産主義下における農村空間の地理学的研究の成果および研究動向を整理し，研究視点や概念，研究方法について検討する。特に，日本とイギリス，ドイツ，アメリカ合衆国，カナダ，オーストラリアなどの研究先進国における農村地理学の研究動向の分析に重点をおく。
２）商品化する日本の農村空間に関する系統的な課題の整理・分析
これまでの農村地理学や農業地理学の実績から，農村空間の商品化の具体的な現象として，（１）食料の供給：従来のような安価・大量の食糧供給，安全・安心の食料供給，直売・産直，食料のブランド化など
（２）癒しやレクリエーション，交流体験の供給：グリーンツーリズム，市民農園，観光農園など
（３）居住機能：田舎暮らし，高齢者の安住の地など
（４）社会的・文化的機能
（５）景観・環境維持機能
以上の項目を挙げることができる。これらの日本全体における実態と特徴を，研究組織のメンバーが手分けして，統計や文献の分析，そして現地調査によって明らかにする。
３）商品化する日本の農村空間の具体的な事例研究
研究組織のメンバーで，全国の11の地方（北海道，東北，北関東，南関東，東海，東山，北陸，近畿，中国，四国，九州・沖縄）および首都近郊農村，そして日本の漁村と山村を分担し，それぞれの地方で特徴的な商品化する農村空間事例の性格と構造を，フィールドワークによって実証的に明らかにする。調査の対象は，農林業集落や漁業集落あるいは旧市町村や市町村などの狭い範囲とし，景観・土地利用，就業変遷，生活形態，新たな農村空間の使い方などについて綿密に調べる。
４）商品化する日本の農村空間の構造と地域差の解明
研究動向と系統的課題の整理・分析結果，そして具体的な事例研究をもちより，それらを総合的に検討して，現代の変化しつつある日本の農村空間の一般的な構造と性格を明らかにする。さらに，日本における農村空間の地域差を明らかにする
